【転職】転職して年収が上がる人は何%?データから見る転職をすべき理由

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転職を考えている多くの人が「年収」について強い興味を持っているのではないでしょうか?

仕事として業務に取り組む以上、対価として対等、もしくはそれ以上の給料をもらいたいと思うのは、社会人なら誰でも考えることでしょう。

長い間、終身雇用や年功序列の風潮が根付いていた日本では、転職をすると年収が下がってしまうというジンクスがあります。社会人の中には「転職をしたいけど、年収が下がってしまうのが怖い」と感じている人も少なくないはずです。「年収が下がるかも」という意識は、転職を躊躇する1つの大きな要因になっています。

しかし時代が変わりつつある今、転職によって年収が下がるというのは必ずしも当てはまらなくなってきました。ただ「そうは言っても年収が下がっている人の方が多いんでしょ?」と心配している人もいるでしょう。

そこで今回は、転職することによって年収がどのように変化するのか「データ」を基に分析していきます。年収アップの転職に成功した人のインタビューや、業種別の平均年収なども紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

なぜ「転職=年収ダウン」という考え方が根付いたのか?

なぜ「転職=年収ダウン」という考え方が根付いたのか?

まずはなぜ転職すると年収が下がってしまうという考え方が根付いたのか考えていきましょう。

転職を考えている人の中には、転職で年収がアップすると考えている人よりも下がってしまうのではと心配する人の方が多い傾向にあります。

転職と年収の変わり方に対して、ネガティブな印象を抱いてしまう人が多いのは「実際に転職を期に年収が下がってしまった人がいる」という理由が大半を占めています。

では、自分で望んでいないにも関わらず、転職を気に年収が下がってしまったのでしょうか?ここでは転職で年収がダウンした人の特徴を簡単に紹介します。

前職を辞めたい気持ちが優先していた

「こんな会社今すぐ辞めてやる!」と感情的になり、年収アップを考慮せずに転職をした人は、当然ながら年収が上がることは難しいでしょう。前職からすぐにでも離れたいという目的が最優先になってしまうと、転職先に求める条件も適当になってしまいます。

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「この会社以外なら・・・」「この上司がいなければ・・・」

このように感情的になって転職活動を急いでしまうと、理想的な転職をすることは困難です。転職を成功させるには、事前にしっかりと計画を立てて時間をかけてするべきと言えます。客観的な判断ができない状態で転職を行うと、考慮するべきポイントを後回しにしてしまう傾向があるのです。

転職時に年収交渉をしなかった

転職面接では、面接官から「希望する年収はありますか?」という質問を必ずされます。この際「どうしてもこの企業に入りたい」という気持ちや「希望する年収なんて気が引けて言えないよ」という思いから、年収交渉をしない人も少なくありません。

年収交渉をしないということは、企業側の言い値で働くようなものです。年を重ねるごとにスキルを身につけてきた自負があるなら、年収交渉は積極的に行うべきと言えます。

面接官に対して「前職では年収〇〇万円ほどだったので、同じくらい頂ければ・・・」というような返答の仕方も良くありません。このような回答をすると年収が下がりやすくなってしまいます。

事前に企業研究や業種の平均年収をチェックした上で、自分のスキルを考慮すれば妥当な年収が分かってくるはずです。面接官からしても、交渉の場で自分の意見を明確に発言できる人を評価する傾向があります。年収交渉をしないということは、年収が変わらない、または下がってしまうことに直接的な関係があると言えるでしょう。

各種手当や賞与について確認不足だった

転職先を探す際に「この会社の平均月収、今の職場よりも高いじゃん!」と、求人サイトからの情報のみで企業を決めてしまう人もいます。しかし実際には各種手当や賞与などがない企業だったという失敗例もあります。企業によって各種手当の規定は大きく異なります。

求人サイトや転職エージェントから紹介された企業に各種手当の情報がなかった場合、面接時に問い合わせる必要があります。確認不足によって、転職後に「年収上がらなかった」と嘆いても自己責任としか言いようがありません。

このような事態を防ぐには、確認作業を怠らないことです。「企業は大体手当つくでしょ」と思っている人は転職後に後悔してしまう確率を高くしてしまいます。

焦った転職をしてしまった

前職を先に辞めてしまった人で、十分な貯金がない人は「このままじゃ生きていけない!」と焦った転職をしてしまう傾向にあります。お金が最優先で転職活動をしてしまうと「どこでもいいから働けるところを見つけなくちゃ」となってしまいます。

結果、以前の職場よりも年収が低い会社、更には自分が求めているような仕事ではないにも関わらず不満を抱いて働き続けることになります。

計画的な転職活動を行える状況にない場合、年収を上げること以前に、転職したことを後悔してしまうことにもなりかねません。年収を上げることにフォーカスしなければ、理想を叶えるのは難しいでしょう。

ビジョンのない転職を繰り返している

キャリアアップやスキルアップを見越した転職でない限り、転職の回数が多いことに社会人としてのメリットはほとんどありません。

年齢とともに転職者に求められるスキルは高くなっていきます。そのため社会人として成長することにフォーカスした転職ができていないと、転職後に年収が下がりやすくなっていきます。年齢が若いうちは求人企業も多いため、自分本位の転職をしがちです。

30歳で社会人経験も同じ人が2人いたとします。

  1. 1つの企業でスキルアップに尽くしてきた人
  2. 転職を繰り返して、特別なスキルを持っていない人

2人の社会人を比較した場合、転職後に年収が上がりやすいのは確実に前者と言えるでしょう。ビジョンに基づいた転職をしないと、社会人としての価値が低くなってしまう傾向にあります。

このように転職後に年収が下がってしまう人には「計画的な転職活動ができていない」という特徴があります。気を使ってしまい年収交渉を怠ってしまう人も、同様に年収を上げることに失敗することが多いです。

年収を上げる転職がしたいなら、計画を立てて準備をしなければなりません。社会人として価値のある人間であるなら、交渉の場でも明確な金額を提示するべきです。ポイントを押さえた転職活動ができていないと年収は上げずらいということです。

転職後1年目と2年目の年収の変わり方

転職後1年目と2年目の年収の変わり方

転職後の年収の変化は、転職を果たした初年度と2年目ではどのように変化するのでしょうか?ここでは、転職後1年目と2年目の年収の変わり方を実際にデータを見ながら検証してみましょう。

リクルートワークス研究所が全国の約5万人の社会人を対象に調査を行った「全国就業実態パネル調査2017」では次のような結果になっています。

ここでは転職をした正社員に的を絞って1年目と2年目の年収の変わり方を見ていきます。

1年目の年収の変わり方

正社員1年目で年収が10%以上上がったと回答した人は全体の35.4%でした。逆に年収が10%以上下がったと回答した人は34.1%となっており、転職1年目の社会人の場合、若干ながら「年収が上がった人」が多い結果になっています。

前職よりも年収が上がった人が半数以上を占めているものの、同じく年収が下がってしまった人も多くいることが分かるでしょう。1年目のデータでは「転職をすると年収が下がる」という人がいることも納得せざるを得ない結果になっています。

2年目の年収の変わり方

転職2年目の正社員の場合、年収が10%以上上がったと回答した人が47.1%でした。反対に年収が10%以上下がった26.2%となっており、1年目と比較すると年収が上がった人の方が多い結果になりました。1年目は年収が下がってしまった人でも2年目から年収が上がった人は少なくないようです。

データという数字から判断できることとしては転職後に年収が上がった人の方が多いということです。単純に1年目だけで判断してしまうと、年収が下がったと感じる人も少なくありません。

1年目で年収が下がってしまう人の中には「転職した時期」にも問題があります。

例えば1月に転職した場合、賞与が全額支給されません。そのため、転職1年目では通常の年収よりも少なくなる人がほとんどです。転職2年目になれば、賞与や各種手当なども確実にもらうことができます。

このような問題を考慮しないで「転職したら年収が下がった」と考えてしまうこともあるでしょう。転職後、すぐに年収の増減を判断してしまい、ほかの企業に転職をしてしまう人も中にはいます。短期間に転職を繰り返してしまうことにより結果として年収が上がらない、または下がっていくという負のスパイラルに陥ってしまいます。

年齢別:転職後の年収の変わり方

年齢別:転職後の年収の変わり方

「転職ができる年齢は限られている」という話もよく聞きます。「転職で年収がアップするのは若い世代の一部の人間だ」という意見も多いです。これは事実と言えるでしょうか?ここでは年齢によって、年収の増減がどのように変わっていくのかデータで見ていきましょう。

15歳〜24歳

まずは若手である15歳〜24歳の社会人です。転職後1年目では48.4%の人が10%以上の年収アップに成功しています。年収が10%以上ダウンしてしまった人は22.1%となっており、過半数の人間の年収が上がっていることが分かります。

転職後2年目になると53.3%の人が10%以上の年収アップを果たしています。年収が10%以上下がった人は26.9%と少なめです。スキルが成熟していない若手ですが、企業の選び方や待遇面などを考慮することによって年収を上げやすいことが分かるでしょう。

15歳〜24歳の平均年収は199.5万円となっています。社会人としてスタートしたばかりの若手は年収も低めです。そのため転職後2年目に入って年収が上がるということは自然な流れとも言えるでしょう。

25歳〜34歳

次に25歳〜34歳の社会人です。平均年収は278.6万円と15歳〜24歳の社会人に比べて高くなっています。転職後1年目は38.5%の人が10%以上の年収アップに成功しています。逆に年収が10%以上下がった人は27.2%いました。

転職後2年目になると46.2%の人が10%以上の年収アップに成功しています。反対に10%以上年収が下がった人は21.3%となっています。15歳〜24歳に比べて年収が上がった人は少なめです。

社会人としてのスキルの差が出始める年代でもあるため、求人企業が求める人材像も高くなります。同じ職種、同じスキルを持った社会人の場合、将来性を考慮して若手を選ぶ企業は少なくありません。

ただしデータの平均を見てみると、年収が上がった人の方が多いのも事実です。着実にスキルを積み重ねている人であれば「転職=年収ダウン」には、繋がりにくいと言えるでしょう。

35歳〜44歳

35歳〜44歳の社会人はどうでしょうか?転職後1年目では34.1%の人が10%以上の年収アップしています。逆に年収が10%以上ダウンした人は33.8%と同じくらいの割合になっています。

転職後2年目になると52.8%の人が10%以上の年収アップになっています。年収が10%以上下がった人は20.8%となっており、年収が比較的上がっていることが分かるでしょう。転職後1年目では、年収が上がった人と下がった人の割合は同じくらいでした。

スキルが成熟して、プロジェクトリーダーや役職を経験する人も多く出てくるのが、この年代です。社会人としてのスペックが問われる年代となっており、能力の高い人間は給料も上がります。

平均年収が325.3万円となっており、着実に成長している人に対しては対当な対価が支払われていることがデータから見て取れます。

45歳〜54歳

次は45歳〜54歳の社会人です。転職後1年目では32.6%の人が10%以上の年収アップに成功しています。しかし40.0%の人が10%以上の年収ダウンとなっています。年代別のデータでは初めて年収ダウンの人が上回っています。

しかし転職後2年目になると45.5%の人が10%以上の年収アップに成功しています。逆に年収が10%以上ダウンした人は29.6%となっており、1年目と比較して年収が上がった人の方が多い結果となりました。

「40歳以上の転職は年収が下がりやすい」という話は頻繁に聞くことでしょう。確かに転職後1年目では、年収が下がっている人が多いことが分かります。ただし2年目になると状況も変わっています。

平均年収は349.5万円です。45歳〜54歳の社会人は転職にリスクを感じる人も多いはずです。その一方で、今までの経験を活かせる企業へ転職を果たす人も少なくありません。計画性のある転職をしている場合、転職後に年収が上がる傾向にあります。

55歳〜64歳

最後に55歳〜64歳の社会人を見てみましょう。転職後1年目では19.8%の人が10%以上の年収アップに成功しています。しかし53.4%の人が10%以上の年収ダウンになっています。このデータのみを見ていると「高齢の転職では年収が下がってしまう」と感じるでしょう。

しかし、転職後2年目では36.5%の人が10%以上の年収アップに成功しています。年収が10%以上下がってしまった人は40.9%に減少しており、年収が上がった人も少なくないことが分かります。

調査では年収が「10%以上」増減している人に対して行われたものです。そのため、5%アップした人は除外されています。こうした背景から考えると「高齢の転職は年収が下がる」というのは一概には言えないと言えるでしょう。

45歳〜54歳前後になると、転職後に年収が下がってしまったという回答が多くなります。しかし転職後2年目からは年収が上がりやすい傾向にあります。必ずしも年収と年齢関係しているとは限りません。

有効求人倍率が高い時期は給料が上がりやすいのか

次は「人手不足の時は給料が上がりやすい」という意見について検証していきます。有効求人倍率が高くなると年収も上がるというのは本当でしょうか?ここでは有効求人倍率によって年収がどのように変わるのか見ていきましょう。

こちらのデータは1973年から2017年11月の有効求人倍率です。2017年11月では有効求人倍率も高くなっており、失業率は低くなっていることが分かるでしょう。つまり人手不足と言える状態です。

このデータに対して社会人の給料が上がっているのなら「人手不足になると給料が上がりやすい」と言えます。厚生労働省が2017年11月に発表した調査結果によると87.8%の企業が「1人あたりの賃金を引き上げた」または「引き上げる」と回答しています。

この回答を見ると「やっぱり人手不足の時は給料が上がるんだ!」と思いがちですが、改定額は5,627円と少ないもので、実際に働く会社員としては「給料が上がって嬉しい!」となる数字ではありません。

人手不足になると賃金が上がりやすいというのは、本質的には合っています。しかし社会人の感覚からすると、そこまで実感が湧くことはないようです。

調査結果によると失業率が1%下がると賃金が0.1%上がるという結果が出ています。賃金は上がるものの、わずか0.1%では「給料が上がった!」とはならないでしょう。人手不足によって多少賃金が上がることはあっても、一般的に言われる「年収アップ」にはつながらないということです。

継続勤務している人の年収の変わり方

最後に1つの参考として、転職せずに1つの企業で継続的に働いている社会人の年収の変わり方を紹介します。長年働くことによって、年収はどのように変化するのでしょうか?

継続勤務している会社員に対して2015年~2016年に行われた年収調査では、平均所得が1.6%ほどアップしているという結果になりました。企業は「長く働いてくれる人に対して」給料を上げる傾向があるようです。

これは正社員だけに限った話ではなく、アルバイトやパートの人にも共通しています。

継続して同じ仕事に取り組むことは、企業にとってもメリットがあります。社員がスキルアップして売上に貢献するようになれば、給料を上げるのは当然のこととも言えるでしょう。

新しく社員を採用して、人材育成をしていくのは予算も労力もかかるものです。転職後の年収アップ額に比べると、昇給額は高くありません。しかし、着実に給料を上げていきたいと思うなら、計画性のない転職よりも継続して1つの企業で働くというのも有効打と言えるでしょう。

年収が上がった人が転職を決意した理由

年収が上がった人が転職を決意した理由

ここでは転職をすることによって実際に年収が上がった人に、どのような理由で転職を決意したのかをインタビューしました2名の転職者に対して生の声を聞いてみたので、ぜひ参考にしてみてください。

ベンチャーから大手企業に転職した37歳男性プログラマーAさん

年収アップ額180万円

私はプログラマー1本で過去に2回転食を経験しています。

初めて就職したのは小さなWeb制作会社でした。プログラミングスキルが乏しかった私は、ここで基本的なスキルをにつけます。Web制作の基礎からクライアントとのコミュニケーション方法まで学びました。

1つ目の企業で6年ほど働いた後、次に選んだ企業はスタートしたばかりのベンチャー企業でした。もともと同僚だった社員が始めた会社で「今と同じ給料は保証するから一緒に働いてほしい」という申し込みに同意した感じでした。

始めたばかりの会社のため、ほとんどの業務を自分で行う必要がありプログラマーとしてだけでなく1人の社会人としても成長することができました。この時点で私の年収は460万円ほど。ベンチャーで働くプログラマーとしては悪くない年収だと思います。

ただ、歳を重ねるごとに「もっと自分のスキルを活かせるのでは?」「年収も上げられる」という思いが出てきました。会社も大分安定して部下も仕事ができるようになっていたので、この機会に転職をしようと考えるようになりました。

転職活動では「年収を上げる」という思いと「自分のスキルを最大限活かせる企業」という2つの視点で企業選びをしました。転職エージェントを活用して企業を探していくうちに「大手企業への転職」が自分の理想に近いということに気が付きました。

日本のIT企業でもトップ10に入るであろう企業ピックアップして、職場が近い企業6社に書類を送りました。うち4社で面接を受けることになりました。

面接の場では「年収交渉で明確な数字を提示すること」を意識しました。自分がプログラマーとしてどれくらいの価値があるのかを知りたいという気持ちもあったため、年収の希望アップ額を150万円とし、総額610万円を希望することにしました。

年収交渉では面接官の目を見て明確に金額を提示した上で「なぜこの金額なのか」を提示しました。「プログラマー+@」という経験を持っていることを伝え、より俯瞰的な視点で仕事をすることができるとアピールしました。

すると面接官が「あなたの経歴は素晴らしいですね。このような人材は当社が求めているプログラマー像とピッタリ一致します。」との嬉しい回答をいただきました。

また現在4社で面接を受けていることを伝えると「当社では年収640万円で働いていただきたいと思いますがいかがでしょうか?」という希望年収よりも上回った数字を提示していただきました。

正直、第一志望の企業でもあったため、その場で承諾しました!後日、無事内定をいただくことができ今では大企業のいちプログラマーとして業務に励んでいます。

個人営業から法人営業に転職した29歳男性営業マンSさん

年収アップ額120万円

もともとは個人宅を訪問する営業職をしていました。

新規顧客開拓営業として新卒で入社しました。求人内容としても「基本給+歩合」という、営業職としては一般的な体制になっていました。入社前は「この企業で成り上がってやる!」と意気込んでいました。しかし待ち受けていた現実は「どっからみてもブラック」としか言いようのない企業でした。

朝は8時までに出社、その後は外回りをして19時過ぎに会社に帰ってきます。ここで帰れるわけではなく待っているのは事務作業・・・という非常に過酷な日々が続きました。社長はスパルタ教育の申し子のような人で「働かない者は必要ない」という言葉を常日頃から発していました。

基本給と歩合制という給料体系は、一見「稼ぎやすい」「実力主義」というようなポジティブなイメージがありましたが、この会社は社員のマイナス要素を見つけては「言及をするようなところでした。

私の成績は営業マン7名のうち2位で決して悪くはありません。しかし、新卒で入社してからというもの年収は思うように伸びず、営業マン5年目の年収は380万円と少ないものでした。

営業職といえば実力によって給料が上がっていくのが私にとっては最大の魅力です。ただ正当な評価をされることもなく、毎日過酷な労働を繰り返すような日々に、やりがいも楽しさも見い出せなくなってしまいました。

そんな時に友達の営業マンから「お前そろそろ本気で転職考えた方がいいよ」という活を入れられました。新卒で別々の企業に就職した私たちは、同じ営業マンとして切磋琢磨してきました。

ブラック企業ということを身をもって体験していた私は、彼に背中を押された日から転職活動を始めました。営業職自体は好きでしたが「もっとしっかり評価してもらえる企業で働きたい」と思ったので、会社の規模も大きめの法人向け営業を行っている企業を探していきました。

「どうせなら異なる業種にチャレンジしたい」という思いがあったので、私は法人向け無形商材の会社に転職を決意しました。もちろん業務内容は新規開拓営業です。理由は「営業職の中でも高収入な人が多い」からです。

転職の際に大事にしたのは「企業をしっかり見極めること」でした。営業職の中にはブラック企業があるということはつくづく体感していたので、正当な評価をしてもらえる企業を見つけるために気になる企業には電話で問い合わせなども行いました。

いくつか気になる企業が見つかった段階で、応募を開始しました。希望年収は最低でも100万円アップの480万円です。ただ営業職はインセンティブによって収入が大きく変わる職種でもあります。そのため営業成績をしっかり評価してくれる会社であることを企業選びの条件にしました。

私は6社に応募し、そのうち2社から内定をもらうことができました。2つの企業の面接はほぼ同時期であったため、年収交渉の場でも有利に働きました。人事の方と企業の方針について話し合っている中で営業マンを大切に、正当な評価をしてくれると感じた企業を選びました。

現在、私が働いている企業には、会社独自の評価制度があり好成績を残した人間にはボーナスが支給されます。私の体感としては前職よりも体への負担は軽減され、リラックスできる時間も増えました。

結果、以前よりも営業成績が良くなり転職3年目では、前職から比較して年収も120万円ほど上げることができました。営業職以外でも当てはまることだと思いますが「職種以前に企業選びが大切」ということを実感しています。

2人の転職者から貴重な意見をお聞きしました。職種も経歴も異なる2人の社会人ですが、転職活動を行う際は計画性のある企業選びをしていました。

前職で気になっていた点を改善しつつ年収アップに成功しているのは、年収交渉はもちろん自己PRなどをしっかりとできてこそと言えるでしょう。2人ともスキルを積み上げてきた実績があり、転職活動にも有利に働いていました。

「転職して年収アップしたい!」という人は、武器となるスキルや経験などを自己分析してみると良いでしょう。

業種別の平均年収データ

業種別の平均年収データ

ここでは年収を上げることを重視した転職をしたい人に向けて、業種別の平均年収を紹介します。各業種の平均年収が分かっていれば、転職の際に1つの参考になるでしょう。今まで自分の年収が少ないと感じていた人も平均年収データは役立つはずです。主に平均年収が高いと言われる業種を見ていきましょう。

IT・通信:平均年収466万円

インターネットの普及とテクノロジーの進化によって、IT業界は平均年収も高めになっています。職種はWeb開発やアプリ開発のエンジニアから企画、コンサルタントまで幅広くあります。

ITビジネスは利益率の高さも魅力です。そのため資金が潤沢な企業も多く、働き方も比較的自由度の高い企業が多くあります。スキルが給料に直結しやすい業種も多いので、転職を期に年収を上げられる可能性も十分ある業種と言えるでしょう。

インターネット・広告・メディア:平均年収413万円

メディアや広告業には大手企業も多く、安定して収入を得られる大企業も充実しています。近年は国外に進出する企業も続々と出てきました。売上を伸ばす企業が増えていることを考えると、転職後に年収アップができる業種とも言えるでしょう。

また1つの企業の中に様々な職種があるので、幅広い分野に興味がある人にもおすすめの業種となっています。積極的にキャリアアップをしていきたい人にとっても最適な業種です。

サービス:平均年収379万円

業種未経験でも転職しやすいのがサービス業の特徴です。販売や接客などはスキルがない人でもゼロから仕事を覚えていくことができます。企業選びをしっかりとしておけば、転職後に年収が上がることも十分可能な業種です。

サービス系の企業の中には、社員に対して働きやすさを意識した企業も多く、福利厚生も充実しています。人と接する仕事が好きな人にとっては最適な業種と言えるでしょう。

メーカー:平均年収465万円

営業、生産管理、研究開発、広報など、メーカーにも様々な職種があります。メーカーでは明確な給与規定があることが多く、人によっては転職後の金属年数や年齢によって年収も上がりやすくなっています。

転職先としても人気度が高く、離職率が低い業種でもあります。着実にスキルを身につけていけば、年収アップはもちろん1人の社会人としても魅力のある人材になれるでしょう。

総合商社:平均年収478万円

グローバルなビジネス展開をしている総合商社では、転職後に年収アップを果たしている人が沢山いる業種です。営業職でも高いインセンティブを得られる企業も多く、実績を残していくことで社会人としてたかいキャリアを構築することもできます。

注意点としては企業選びを徹底することです。スパルタ系の企業もあるため、人によっては「辛すぎる」と感じて辞めてしまうこともあります。実力勝負で年収を上げていきたい人におすすめです。

専門商社:平均年収406万円

専門商社も企業選びやスキル次第で高い年収が得られる業種です。海外営業、技術営業などの営業分野からプロダクトマネージャーなどの総合的な職種まで様々な仕事がある業種です。

海外営業では高い英語力が必要になります。英語力が高く商材に対して深い知識をつけることで、転職後に年収を上げていくことができるでしょう。資金力のある企業を見つけるのもポイントです。

メディカル:平均年収453万円

研究や医療機器の開発など、専門的な知識が必要なメディカル系の業種は、平均年収も高めになっています。職種によっては資格が必要になることもあり、能力の高い人材が求められています。

大手製薬会社では、スキルのある人材に対して高い年収を与えています。転職者に対しても応募者によっては年収交渉時に提示した年収額よりも、高い年収になったという事例も少なくありません。

金融:平均年収450万円

金融業界も資金のある企業が多いため、平均年収も高くなっています。技術を求められる職種もあるため、経験豊富な人材にはより高い給料が支払われているのも魅力と言えるでしょう。

ファイナンシャルプランナーやファンドマネージャーなどは、正確な分析力や客観的な視点が求められるでしょう。法人、個人ともに営業職もあるため、積極的に実績を作っていきたいビジネスパーソンにもおすすめの業種です。

建設・プラント・不動産:419万円

人気の業種でもある建設・プラント・不動産は、平均年収の高さも魅力となっています。建設業界には大手企業も多く、若手でも高い年収をもらっている人もいます。不動産業界では営業成績によって高い給料をもらえる企業もあるので、実力を評価してもらいたい人にもおすすめです。

待遇面に関しても高水準で、ボーナスが充実している企業も少なくありません。他業種から転職を果たす人もいるため、間口の広い業種と言えるでしょう。

小売・外食:平均年収359万円

小売販売や外食産業などは給料が安定している企業が沢山あります。継続的に勤務している人や年齢の高い人間は給料が上がりやすい傾向になっています。平均年収は今回紹介する業種の中では低めですが、安定収入と働きやすさが特徴です。

また同業種には沢山の企業があるため、自分のビジョンに応じて転職しやすい環境になっています。能力の高い人材に関しては、他企業からのスカウトも頻繁に行われる業界でもあります。

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業種ごとの平均年収を紹介しました。あなたが現在働いている業種はどのくらいの平均年収になっていたでしょうか?ここで紹介した年収はあくまでも「平均」です。企業によっては、より豊かな年収を得られる企業もあるでしょう。

年収アップを視野に入れた転職活動を行う際は、どんな企業に入るべきかを事前によく考えてから行動を取るようにしましょう。

まとめ

最後に、ここまで紹介してきたデータや、転職者のインタビューを振り返って考えてみましょう。

「転職=年収ダウン」というジンクスは本当に合っているでしょうか?今回、紹介した実際のデータをもとに考えてみれば、このジンクスに根拠はないということが分かったはずです。

スキルや経験、企業選びなどによって状況は大きく変わります。ただ年齢別のデータを見ても分かるように転職後2年目からは多くの人が年収アップに成功しています。

転職を行う際「応募者は企業よりも弱い」という意識を持っている人も少なくないでしょう。そのため面接の場でも低姿勢になってしまい、企業の言い値で承諾してしまう・・・これでは、年収アップと転職を同時に達成することはできません。

年収交渉の場では、1人のビジネスパーソンとして明確に希望年収を告げるように心がけてください。あなたは企業の飼い犬ではなく、スキルを持った1人の社会人です。自己分析で自分の強みを洗い出し、応募企業に貢献できるポイントがあるのなら面接でアピールしていくべきです。

今回紹介したデータは、ビジネスパーソンから実際に調査を行って分かった事実です。

これから転職活動を行っていく人、転職によって年収が下がることを恐れていた人は、今一度冷静に自己分析をして年収アップにつながる転職ができるようにプランを立てていきましょう。

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